「さすがのフジテレビも顔面蒼白になったそうです」

そう語るのは芸能プロ関係者だ。

故ジャニー喜多川氏の性加害問題により、クライアント各社の“ジャニーズ離れ”が止まらない。

帝国データバンクは９月21日、’23年以降に広告や販促物でジャニーズタレントを起用した上場企業65社のうち、起用の見直しを表明した企業が約半数の32社に上ったとの調査結果を報告した。傾向としては、当初は「事態を見守る」としていた企業が、一転して起用の見直しに舵を切るケースが増えているという。

そんななか、俳優・木村拓哉が主演するフジテレビ系『教場』のスペシャルドラマの撮影が延期となっていると報じられた。

表向きは「台本やロケ地の準備不足」と説明しているようだが、実際はスポンサーの撤退“示唆”によるものだという。

同ドラマは木村演じる警察学校の冷酷な教官・風間公親と、警察官を目指す生徒たちとのやりとりを描いた物語。これまでのイメージを覆す木村の“ダークヒーロー”役は好評を博した。今年４月期には風間の過去に焦点を当てた『風間公親—教場０―』が“月９枠”で放送された。

スペシャルドラマのクランクインは10月上旬。冒頭の芸能関係者は

「撮影が迫っているのに、制作サイドから連絡がないのでおかしいなと思っていたら大変なことになっていました」

と明かす。

『教場』のスポンサーは「サントリー」や「花王」など、性加害問題に厳しい立場を取る会社だ。とりわけ、サントリーホールディングスの新浪剛史社長は経済同友会の代表幹事を務めており、先日の会見でジャニーズタレントを広告起用することを

「チャイルドアビューズ（子どもへの虐待）を企業として認めることになる」

とまで言い切った。

加えて、今回フジテレビが震えたのは『教場』のCMクライアントだけでなく、テレビ局全体に大きな影響を持つ巨大スポンサーが“撤退”の動きを見せていることだという。

同局関係者が挙げたのは「日産自動車」「日本マクドナルド」「オープンハウス」の３社。どれも木村をイメージキャラクターに起用し、テレビへの広告出稿も多い。

「この３社が代理店を通じてジャニーズ問題が解決するまで、木村さんのCM放映は取りやめる、CM撤退も検討していると通達したそうです。この申し出にフジは仰天し、『教場』の撮影延期を決めたそうです」（フジテレビ関係者）

フジ側にしてみれば、性加害問題の区切りがつくまで「木村拓哉は出さないでくれ」と言われているようなもの。つい最近まで芸能界の“トップofトップ”にいたキムタクまでもが、現在スポンサーが付きづらい状況に陥っている。

「まさかここまで事態が深刻化するとは思いませんでした。このままでは、テレビ局からジャニーズタレントが締め出されてしまう。それもジャニーズ事務所に長く在籍している人から影響をモロに受けている。社歴が長いということは、そのぶんジャニーズのイメージが浸透していますからね」（前出・芸能プロ関係者）

来年１月以降のドラマでもジャニーズタレントが多く起用されている。一部スポーツ紙では、性加害問題のあおりを受け、それらについても一旦制作をストップする動きが出ているという。もはや「タレントに罪はない」という理論は全く通用しない。

10月２日にジャニーズ事務所は東山新社長のもと、新体制を発表する。有力なのは、ジャニーズ事務所は被害者のための補償業務のみを行う会社となり、タレントはジャニーズ事務所と資本関係のない、独立した新会社に移行するカタチだ。

「果たしてそれで悪い流れを断ち切ることができるかは不透明ですね。スポンサー企業がどう判断するか、それに尽きます。個人的な予想で言えば、ジャニーズ事務所が被害者と和解し、金銭的な補償を始めるまでは様子見ではないでしょうか。

ジャニーズ側が想定する補償金額と被害者が求める補償額に開きがあるという話も聞きますしね。すんなりいくとは思えません」（スポーツ紙記者）

ジャニーズの杞憂はまだまだ続く――。

https://friday.kodansha.co.jp/article/333620